English
デジタル人材の育成
デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2020年度）
公開日：2021年4月22日
最終更新日：2023年7月3日
独立行政法人情報処理推進機構
デジタル人材センター
IPAが実施した2018年度調査および2019年度調査を通じて、第4次産業革命の実現にはデジタル技術の有効活用という視点のみならず、それを推進するための基盤となる人や組織のマネジメントのあり方そのものについての変革も重要なポイントであることが改めて明らかになりました。上記を踏まえ2020年度においては、DXに閉じず、広く変革を推進していく上での組織や人材のマネジメントのあり方についての深堀調査を行いましたので、本日その結果を公開致します。調査構成は下記の通りです。
- （1）企業調査
-
IPAにて毎年実施しているIT 人材動向の経年変化を追うと同時に、デジタル事業を推進していく上での組織や人材のマネジメントのあり方、スキル変革等に関する調査として、国内のIT企業および事業会社の計6,400社を調査対象にアンケートを行い、計1,857社（IT企業：979社、事業会社：878社）から回答いただいた。
- （2）個人調査
-
従来のIT人材の範疇を越えて、ITをビジネスに活用する人材も含む調査として、国内1,545名、米・独で各308名、合わせて計2,161名に対してアンケート形式にて回答いただいた。
（上記に加えITフリーランス703名に対しても、試行的にアンケート形式での調査を実施）
- （3） 海外調査
-
IPAのニューヨーク事務所を介して、米国を中心とした海外の状況に関する調査を実施。
- （本調査結果は、ニューヨークだより2020年11、12月号、2021年1月号として発信）
掲載文書
- 報告書
-
上記（1）から（3）の調査結果につき、統合的な視点でポイントごとにそのエビデンスと解説を記載するとともに、調査全体を通じて浮き彫りになった課題や、その解決の方向性につきまとめたものです。本調査全体からの俯瞰的な内容を把握したい方はこちらをご覧ください。
- 個人調査編
-
インタビュー内容やアンケートの詳細分析結果などもまじえ、調査結果を詳細にまとめたものです。個人に対する調査結果をより深く理解されたい方はこちらをご覧ください。
- 企業調査編
-
企業調査アンケート結果の集計データをとりまとめたものです。企業調査に対する調査結果をより深く理解されたい方はこちらをご覧ください。
上記文書は以下よりダウンロードいただけます。なお、使用条件については「ご利用について」をお読みください。
統合報告書
「デジタル時代のスキル変革等に関する調査」
個人調査アンケート詳細版
企業調査アンケート詳細版
関連調査事業
関連ウェビナー
報告書 1枚図
お問い合わせ先
IPA デジタル人材センター
人材プラットフォーム部 スキルトランスフォーメーショングループ
-
E-mail
更新履歴
-
2023年7月3日
2023年7月1日付の組織改編に伴い、組織名を更新
-
2023年2月17日
読者アンケートを削除しました。
-
2022年4月14日
調査事業ページへのリンクを追加しました。
-
2021年11月1日
デジタル時代のスキル変革ウェビナー2021 ～ラーニングカルチャーが組織と個人の価値を決める～のリンクを追加しました。
-
2021年8月20日
「個人調査報告書」を差し替えました。（P98において誤記を修正）
-
2021年5月21日
個人調査報告書、企業調査データ編、事業会社アンケート集計結果、IT企業アンケート集計結果を公開しました
-
2021年4月30日
「報告書」を差し替えました。（P.59「調査協力団体・機関等」において、誤字および団体一覧を修正）
-
2021年4月22日
公開