デジタル人材の育成
公開日:2022年4月14日
最終更新日:2023年7月3日
独立行政法人情報処理推進機構
デジタル人材センター
IPAが実施した2018年度調査から2020年度調査を通じて、第4次産業革命の実現にはデジタル技術の有効活用もさることながら、事業や経営そのものの変革や、それを推進するための基盤となる人や組織のマネジメントの変革が重要なポイントであることが改めて明らかになりました。上記を踏まえ2021年度においては、これまでの調査の経年変化を追うと同時に、IT人材の適材化・適所化に向けた具体的な施策検討のための深掘調査を行いましたので、本日その結果を公開いたします。調査の実施内容は下記の通りです。
IPAにて毎年調査しているIT 人材動向の経年変化を追うと同時に、デジタル事業を推進していく上での組織や人材のマネジメントのあり方、スキル変革等に関する調査として、国内のIT企業5,000社および事業会社10,000社の計15,000社を対象にアンケート調査を行い、計1,935社(IT企業:889社、事業会社:1,046社)から回答いただいた。
上記企業調査と呼応する内容に関し、いわゆるITエンジニアだけでなく、ITをビジネスに活用する人材も含む個人向け調査として、企業に所属するIT人材2,136名、特定の企業に属さないIT人材(フリーランス)482名の計2,618名から回答をいただいた。
「デジタル時代のスキル変革に関する調査(2021年度)」
IPA デジタル人材センター
人材プラットフォーム部 スキルトランスフォーメーショングループ
2023年7月3日
2023年7月1日付の組織改編に伴い、組織名を更新
2023年2月17日
読者アンケートを削除しました。
2022年4月14日
公開