「2024年度ソフトウェア動向調査」 調査結果データの公開と分析レポートの募集

概要

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、2024年12月17日から2025年2月14日にかけて、ソフトウェアに対する考え方やソフトウェア開発の実態、産業分野ごとのレガシーシステム（脚注1）の現状や課題を把握することを目的に「2024年度ソフトウェア動向調査」を実施しました。

2025年4月7日時点で、企業799件、個人74件の計873件の回答をいただきました。今回、これらのデータを匿名化し、オープンデータとして公開するとともに、分析レポートを募集いたします。

IPAでは今回の調査結果を踏まえ、2025年度以降の活動や施策を検討してまいります。

調査項目

企業向け

• プロファイル
• 組織
• 技術
• 人材
• レガシー
• その他（自由記述）

個人向け

• プロファイル
• メイン（技術中心）
• その他（自由記述）

調査結果ダウンロード

企業向け

• 調査結果（選択肢項目文字列）（CSVファイル）(4.8 MB)
• 調査結果（選択肢項目ID）（CSVファイル）(582 KB)
• 単純集計グラフ(PDF:6.2 MB)
• 自由記述コメントサマリー(PDF:874 KB)
• 設問一覧(Excel:63 KB)

個人向け

• 調査結果（選択肢項目文字列）（CSVファイル）(290 KB)
• 調査結果（選択肢項目ID）（CSVファイル）(47 KB)
• 単純集計グラフ(PDF:1.8 MB)
• 自由記述コメントサマリー(PDF:743 KB)
• 設問一覧(Excel:34 KB)

調査結果の自由記述回答は匿名化のため空欄となっております。
また選択肢項目IDは設問一覧の選択肢番号と対応しております。
ただし、その他のIDは「-999」、特になしのIDは「-998」と設定されています。
（設問によっては、選択肢のラベル名が若干異なる場合があります。）

調査結果ダウンロードの取り扱いについては、ウェブサイトのご利用についてをご確認ください。

分析レポート一覧

本調査に関する分析レポートを掲載しています。

ソフトウェアモダナイゼーション委員会分析レポート（2025年4月22日）

本調査をソフトウェアモダナイゼーション委員会の視点で簡易的に分析したレポートを掲載しています。

• 2024年度ソフトウェア動向調査簡易分析レポート(PDF:4.8 MB)

2024年度オープンソース推進レポート（2025年4月25日）

2024年度オープンソース推進レポートの第2章「日本企業のOSS活用の実態と課題」に本調査の分析結果を掲載しています。

• 2024年度オープンソース推進レポート：日本におけるオープンソース戦略形成に向けた現状と展望

分析レポートの募集

従来このような調査は、有識者による分析を通じて数か月後に公開していましたが、社会変化が速いことや主観による分析を防ぐ意味から、調査結果を匿名化した上でオープンデータとして公開いたします。
さらに、今回、業界、企業、教育・研究機関の多様な視点のレポートを共有し、ソフトウェアエンジニアリングの検討を深めるため、皆さまからの分析レポートを募集します。

分析レポート募集要件

分析レポートは単純集計ではなく分析結果の洞察が示されている必要があります。提案いただいたレポートをIPA内部で査読の上、本ページに掲載させていただきます。

• レポートが、製品などの宣伝になっていないこと
• IPAのサイトにPDFで公開できること
• IPAで確認できるようにグラフの元データが提出されること
• 法人（大学含む）や団体の名前が公開できること
• 問い合わせに対応できること（内容の責任はレポート作成者）
• 知的財産権を侵害していないこと（IPAサイトの情報の取り扱いについては「ウェブサイトのご利用について」をご確認ください）
  • ウェブサイトのご利用について

ダッシュボードを活用している場合等、募集要件に合わない場合はご相談ください。

参考

国内外調査との比較をしたい場合、以下のような調査が公表されています。

• 一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会「企業IT動向調査報告書」
• 一般社団法人情報サービス産業協会「デジタル技術応用の拡大と社会変革の実現に向けて～DXと内製化の状況分析から～」
• ISBSG「ISBSG Data - A wealth of information」

レポート提出に関するお問い合わせ先

レポートの提出を希望される方は、お問い合わせ先メールアドレス宛にご一報ください。

脚注

1. （脚注1）
   技術面の老朽化、システムの肥大化・複雑化、ブラックボックス化等の問題があり、その結果として経営・事業戦略上の足かせ、高コスト構造の原因となっているシステム