企業等の組織での活用

ITエンジニアの評価に活用

情報処理技術者試験が、基本・応用から専門分野別の試験区分まで、ITエンジニアのキャリアパスに沿った試験体系となっていることから、組織におけるIT人材育成に活用されています。
合格者に対して、資格手当・一時金などといった報奨金制度を設ける企業、採用の際に試験合格を考慮する企業があるなど、多くの企業が情報処理技術者試験を高く評価しています。

組織の技術力の証明として活用

情報処理技術者試験がIT業界全体での共通的な評価指標となっていることや、公平な評価に資する国家試験であることを受け、システム開発案件等の発注の際、合格者のプロジェクトへの参画を求めるなど、情報処理技術者試験への取組みを発注先選定の際に考慮している組織も数多くあり（注釈）、技術力の証明としてアピールすることも可能です。

1. （注釈）
   「デジタル・ガバメント推進標準ガイドライン実践ガイドブック」では、人材に関する要求要件として、情報処理技術者試験の各試験区分及び情報処理安全確保支援士が例示されています。 これを受け、官公庁、地方公共団体では、情報システム開発等の競争入札参加申請において、情報処理技術者試験合格者数や情報処理安全確保支援士登録人数の記入を求めたり、情報処理技術者試験合格者や情報処理安全確保支援士のプロジェクトへの参画を要件としたりするケースが増加しています。

IT利活用力・情報セキュリティ向上策として、あらゆる業種・職種で活用

IT化が進んだ現代社会において、安全で効果的なIT活用を促進するためには、IT業界・IT職種のみならず、あらゆる業種・職種でも、ITや情報セキュリティに関する知識が欠かせません。
情報処理技術者試験では、あらゆる業種・職種でご活用いただけるIT利活用力・情報セキュリティ管理の向上に資する二つの試験区分を提供しています。