最終更新日 2008年4月28日
掲載日 2008年4月28日
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これは、細工されたファイルに対して展開処理を行った場合に、任意のコードが実行されるというものです。悪用されると、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールがインストールされるなど、コンピュータが悪意あるユーザによって制御される可能性があります。
対策方法は「製品開発ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。
1.概要
Lhaplusは、電子ファイルのデータサイズを小さくすることなどを目的に、データを圧縮して保存したり、またその圧縮したデータを元のデータに戻したりする機能を持つソフトウェアの一つです。Lhaplusが対応する圧縮形式には、lzh形式やzip形式などがあります。
Lhaplusには、ファイルの展開処理に問題があり、バッファオーバーフローというセキュリティ上の弱点(脆弱性)が存在します。この弱点が悪用されると、Lhaplusがインストールされたコンピュータ上で、任意のコードが実行されてしまう可能性があります。
この弱点は、2007年9月21日に注意喚起を行った「『Lhaplus』におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起」および2007年11月22日に注意喚起を行った「『Lhaplus』におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起」とは異なるものです。
最新情報は、次のURLを参照下さい。
http://jvndb.jvn.jp/contents/ja/2008/JVNDB-2008-000022.html
本脆弱性情報は、情報セキュリティ早期警戒パートナーシップに基づき、2008年2月13日に次の報告者からIPAが届出を受け、有限責任中間法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)が製品開発者と調整を行ない、2008年4月28日に公表したものです。
報告者: (株)フォティーンフォティ技術研究所 鵜飼 裕司 氏
2.脆弱性による影響
細工されたファイルを何らかの方法(メールの添付ファイル、ウェブ上からダウンロードしたファイル、ファイル交換ソフトなどで入手したファイルなど)で取得したユーザが、そのファイルを開いた場合に、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールのインストールが行われてしまう可能性があります。
3.対策方法
対策方法は「製品開発ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。
4.本脆弱性の深刻度
(1)評価結果
本脆弱性の深刻度 | □ I(注意) | ■ II(警告) | □ III(危険) |
---|---|---|---|
本脆弱性のCVSS基本値 | 6.8 |
(2)CVSS基本値の評価内容
AV:攻撃元区分 | □ ローカル | □ 隣接 | ■ ネットワーク |
---|---|---|---|
AC:攻撃条件の複雑さ | □ 高 | ■ 中 | □ 低 |
Au:攻撃前の認証要否 | □ 複数 | □ 単一 | ■ 不要 |
C:機密性への影響 (情報漏えいの可能性) |
□ なし | ■ 部分的 | □ 全面的 |
I:完全性への影響 (情報改ざんの可能性) |
□ なし | ■ 部分的 | □ 全面的 |
A:可用性への影響 (業務停止の可能性) |
□ なし | ■ 部分的 | □ 全面的 |
注)■:選択した評価結果
AV:AccessVector, AC:AccessComplexity, Au:Authentication,
C:ConfidentialityImpact, I:IntegrityImpact, A:AvailabilityImpact
5.参考情報
(1)「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」について
ソフトウェア製品及びウェブサイトの脆弱性対策を促進し、コンピュータウイルスやコンピュータ不正アクセス等によって、不特定多数のコンピュータ(パソコン)に対して引き起こされる被害を予防するため、経済産業省の告示に基づき、官民の連携体制「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」を整備し運用しています(図5-1参照)。
最新の届出状況は 「脆弱性関連情報に関する届出状況(プレスリリース)」 を参照下さい。
図5-1.「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」の基本枠組み
■ニュースリリース全文 
本件に関するお問い合わせ先
独立行政法人 情報処理推進機構
セキュリティ センター(IPA/ISEC) 山岸/渡辺
Tel:03-5978-7527 Fax:03-5978-7518
E-mail:
報道関係からのお問い合わせ先
独立行政法人 情報処理推進機構 戦略企画部 広報グループ 横山
Tel:03-5978-7503 Fax:03-5978-7510
E-mail:
更新履歴
2008年4月28日 | 掲載 |
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