最終更新日 2007年11月26日
独立行政法人 情報処理推進機構
セキュリティセンター
独立行政法人 情報処理推進機構(略称:IPA、理事長:藤原武平太)は、「Lhaplus」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)に関する注意喚起を2007年9月21日に公表しました。
これは、細工されたファイルに対して展開処理を行った場合に、任意のコードが実行されるというものです。悪用されると、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールがインストールされるなど、コンピュータが悪意あるユーザによって制御される可能性があります。
対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。
1.概要
Lhaplusは、電子ファイルのデータサイズを小さくすることなどを目的に、データを圧縮して保存したり、またその圧縮したデータを元のデータに戻したりする機能を持つソフトウェアの一つです。Lhaplusが対応する圧縮形式には、lzh形式やzip形式などがあります。
Lhaplusには、ファイルの展開処理に問題があり、バッファオーバーフローというセキュリティ上の弱点(脆弱性)が存在します。
この弱点が悪用されると、Lhaplusがインストールされたコンピュータ上で、任意のコードが実行されてしまう可能性があります。
最新情報は、次のURLを参照して下さい。
http://jvndb.jvn.jp/contents/ja/2007/JVNDB-2007-000697.html
2.セキュリティ上の弱点(脆弱性)による影響
細工されたファイルを何らかの方法(メールの添付ファイルやウェブ上からダウンロードしたファイルなど)で取得したユーザが、そのファイルを開いた場合に、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールのインストールが行われてしまう可能性があります。
3.対策方法
対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。
4.本脆弱性の深刻度
-
(1)評価結果
本脆弱性の深刻度
□ I(注意) ■ II(警告) □ III(危険) 本脆弱性のCVSS基本値
6.8 -
(2)CVSS基本値の評価内容
AV:攻撃元区分
□ ローカル
□ 隣接
■ ネットワーク
AC:攻撃条件の複雑さ
□ 高
■ 中
□ 低
Au:攻撃前の認証要否
□ 複数
□ 単一
■ 不要
C:機密性への影響
(情報漏えいの可能性)
□ なし
■ 部分的
□ 全面的
I:完全性への影響
(情報改ざんの可能性)
□ なし
■ 部分的
□ 全面的
A:可用性への影響
(業務停止の可能性)
□ なし
■ 部分的
□ 全面的
注)■:選択した評価結果
AV:AccessVector, AC:AccessComplexity, Au:Authentication,
C:ConfidentialityImpact, I:IntegrityImpact, A:AvailabilityImpact
付録A.「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」について
(脆弱性関連情報取扱いの枠組み)
ソフトウェア製品開発者及びウェブサイト運営者による脆弱性対策を促進し、コンピュータウイルスやコンピュータ不正アクセス等によって、不特定多数のコンピュータ(パソコン)に対して引き起こされる被害を予防するため、経済産業省の告示に基づき、官民の連携体制「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」を整備し運用しています(図A-1参照)。
最新の届出状況は、 「脆弱性関連情報に関する届出状況(プレスリリース)」 を参照下さい。
図A-1.「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」の基本枠組み
■本内容に関するお問い合わせ先
独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター(IPA/ISEC)
TEL:03-5978-7527 FAX:03-5978-7518

■報道関係からの問い合わせ先
独立行政法人 情報処理推進機構 戦略企画部 広報グループ 横山/佐々木
TEL:03-5978-7503 FAX:03-5978-7510

更新履歴
2007年11月26日 | 最新情報のURLを、JVN iPediaへのリンクに修正しました。 |
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2007年 9月21日 | 掲載 |