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情報セキュリティ

「Lhaplus」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起について

独立行政法人 情報処理推進機構
セキュリティセンター

 独立行政法人 情報処理推進機構(略称:IPA、理事長:藤原武平太)は、「Lhaplus」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)に関する注意喚起を2007年9月21日に公表しました。
  これは、細工されたファイルに対して展開処理を行った場合に、任意のコードが実行されるというものです。悪用されると、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールがインストールされるなど、コンピュータが悪意あるユーザによって制御される可能性があります。
  対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。

1.概要

 Lhaplusは、電子ファイルのデータサイズを小さくすることなどを目的に、データを圧縮して保存したり、またその圧縮したデータを元のデータに戻したりする機能を持つソフトウェアの一つです。Lhaplusが対応する圧縮形式には、lzh形式やzip形式などがあります。

 Lhaplusには、ファイルの展開処理に問題があり、バッファオーバーフローというセキュリティ上の弱点(脆弱性)が存在します。

 この弱点が悪用されると、Lhaplusがインストールされたコンピュータ上で、任意のコードが実行されてしまう可能性があります。

 最新情報は、次のURLを参照して下さい。
http://jvndb.jvn.jp/contents/ja/2007/JVNDB-2007-000697.html

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2.セキュリティ上の弱点(脆弱性)による影響

 細工されたファイルを何らかの方法(メールの添付ファイルやウェブ上からダウンロードしたファイルなど)で取得したユーザが、そのファイルを開いた場合に、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールのインストールが行われてしまう可能性があります。

3.対策方法

 対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。

4.本脆弱性の深刻度

注)■:選択した評価結果
AV:AccessVector, AC:AccessComplexity, Au:Authentication,
C:ConfidentialityImpact, I:IntegrityImpact, A:AvailabilityImpact

ニュースリリース全文  

付録A.「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」について
(脆弱性関連情報取扱いの枠組み)

 ソフトウェア製品開発者及びウェブサイト運営者による脆弱性対策を促進し、コンピュータウイルスやコンピュータ不正アクセス等によって、不特定多数のコンピュータ(パソコン)に対して引き起こされる被害を予防するため、経済産業省の告示に基づき、官民の連携体制「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」を整備し運用しています(図A-1参照)。

 最新の届出状況は、 「脆弱性関連情報に関する届出状況(プレスリリース)」 を参照下さい。

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図A-1.「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」の基本枠組み

■本内容に関するお問い合わせ先

独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター(IPA/ISEC)
TEL:03-5978-7527 FAX:03-5978-7518

E-mail:電話番号:03-5978-7501までお問い合わせください。

■報道関係からの問い合わせ先

独立行政法人 情報処理推進機構 戦略企画部 広報グループ 横山/佐々木
TEL:03-5978-7503 FAX:03-5978-7510

E-mail:電話番号:03-5978-7501までお問い合わせください。

更新履歴

2007年11月26日 最新情報のURLを、JVN iPediaへのリンクに修正しました。
2007年 9月21日 掲載