情報セキュリティ

Oracle Java の脆弱性対策について(CVE-2021-2161等)

最終更新日:2021年4月21日

  1. ※追記すべき情報がある場合には、その都度このページを更新する予定です。

MyJVNバージョンチェッカによる最新バージョンのチェックが行えます。こちらからご利用ください。

概要

Oracle 社から Java SE に関する脆弱性が公表されています。

同社からは攻撃された場合の影響が大きい脆弱性であることがアナウンスされているため、できるだけ早急に修正プログラムを適用してください。

対象

サポートされている以下の Oracle 製品が対象です。

  • Oracle Java SE 16
  • Oracle Java SE 11.0.10
  • Oracle Java SE 8 Update 281
  • Oracle Java SE Embedded 8 Update 281
  • Oracle Java SE 7 Update 291

対策

脆弱性の解消 - 修正プログラムの適用 -

Oracle 社から提供されている最新版に更新してください。

なお、Oracle 社より2019年4月16日以降の Java のリリースについて、ライセンスの変更が案内されております。特に商用利用を行う組織においてはライセンスをご確認の上、ベンダの有償サポートを受ける等の適切な対応をお取りください。なお、IPAではライセンスの詳細やサポートの内容については把握しておりませんので、Oracle 社の公開している情報をご確認いただくか、もしくは直接 Oracle 社にお問合せください。  

参考情報

  • サイバーセキュリティ注意喚起サービス「icat for JSON」
    ~Webコンテンツ内にHTMLタグを記載することで、IPAから発信する「重要なセキュリティ情報」をリアルタイムに自組織内のWebサイト上などに表示できます。脆弱性対策の促進にご活用ください。~

お問い合わせ先

IPA セキュリティセンター

  • E-mail

    vuln-inqアットマークipa.go.jp

更新履歴

  • 2021年4月21日

    掲載