最終更新日:2006年 2月 2日
※追記すべき情報がある場合には、その都度このページを更新する予定です。
概要
マイクロソフト社 Windows に付属する Internet Explorer に、以下の脆弱性が存在します。
- ファイルのダウンロード ダイアログ ボックスの操作に関する脆弱性
- HTTPS プロキシの脆弱性
- COM オブジェクトのインスタンス化のメモリ破損の脆弱性
- 不適切な Document Object Model オブジェクトのメモリ破損の脆弱性
攻撃者によりこの脆弱性を悪用する仕掛けが組み込まれたウェブサイトにユーザがアクセスしたり、この脆弱性を利用した HTML 形式の電子メールメッセージをユーザが表示した場合、影響を受けるコンピュータ上で任意のコード(命令)を実行される可能性があります。特に、ユーザが管理者特権でログインしている場合、完全な制御を取得される可能性が高くなります。至急 、修正プログラムを適用して下さい。
この累積的なセキュリティ更新プログラムには、ActiveX コントロールのインスタンス化をすべきかどうか判断する際、Internet Explorer で使用される kill-bit 機構に対する多層防御の改善も含まれています。
対象
- Windows 98 および Windows 98 SE 上の Internet Explorer 6 SP1
- Windows Me 上の Internet Explorer 5.5 SP2
- Windows Me 上の Internet Explorer 6 SP1
- Windows 2000 SP4 上の Internet Explorer 5.01 SP4
- Windows 2000 SP4 上の Internet Explorer 6 SP1
- Windows XP SP1 上の Internet Explorer 6 SP1
- Windows XP SP2 上の Internet Explorer 6
- Windows XP (64-Bit Edition) SP1 上の Internet Explorer 6 SP1
- Windows XP Professional x64 Edition 上の Internet Explorer 6
- Windows Server 2003上の Internet Explorer 6
- Windows Server 2003 SP1上の Internet Explorer 6
- Windows Server 2003 for Itanium-based Systems 上の Internet Explorer 6
- Windows Server 2003 with SP1 for Itanium-based Systems 上の Internet Explorer 6
- Windows Server 2003 x64 Edition 上の Internet Explorer 6
対策
1. 脆弱性の解消 - 修正プログラムの適用 -
マイクロソフト社から提供されている修正プログラムを適用して下さい。 この修正プログラムをインストールしてから、コンピュータを再起動する必要があります。
修正プログラムの適用方法には、Microsoft Update による方法と、個別の修正プログラムをダウンロードしてインストールする方法があります。
なお、各対象 OS(オペレーティングシステム)については、下記のマイクロソフト社からの情報(下記 MS05-054)を参照して下さい。
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Microsoft Update による方法
Microsoft Update の機能を利用することによって、複数のセキュリティ修正プログラムを一括してインストールすることができます。
http://windowsupdate.microsoft.com/Microsoft Update の利用方法については以下のサイトを参照してください。
http://www.microsoft.com/japan/athome/security/update/j_musteps.mspx -
個別の修正プログラムをダウンロードしてインストールする方法
下記のマイクロソフト社のページより、使用するプラットフォーム向けの修正プログラム (905915) をダウンロードしてインストールします。
http://www.microsoft.com/japan/technet/security/bulletin/ms05-054.mspx
2. 回避策
マイクロソフト社から提供される情報を参照して下さい。
参考情報
更新履歴
2006年 2月 2日 | 更新 kill-bit の機構に多層防御の改善が行なわれたことを追記。 |
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2005年12月14日 | 掲載 |