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調査

■オープンソースソフトウェア
OSSデスクトップ普及に資するWebコンテンツ互換性向上に関する調査
株式会社三菱総合研究所 報告書

【概要】
 Webコンテンツの互換性向上を目的として、約20万サイトのWebコンテンツを調査した。
 クローリングツールを作成して網羅的に自動で非互換項目を収集し、非互換要因の原因、及び対策について「調査報告書」へ取りまとめた。また、ベンダ、Webコンテンツクリエイターに対し非互換問題の「提言書」を作成した。
 非互換要因の多くは日本語固有の問題ではないため、世界へ発信することを目的として「調査報告書」「提言書」を英訳した。

OSSでも利用可能なコンテンツ保護技術に関する調査
ターボリナックス株式会社 報告書

【概要】
 国内外におけるDRM(Digital Rights Management)の現状について、文献サーベイを行い要素技術をはじめとする内容や、日本・米国・ヨーロッパの業界団体(42団体)などへのインタビューをもとに調査した。
 コンテンツの流通に沿ってDRMをモデル化し、必要な要素技術を洗い出すとともに、OSSで対応可能な要素技術について整理して「OSSでも利用可能な DRMモデル」を検討している。これらの調査、及び検討結果について「調査報告書」へ取りまとめた。

共通コンポーネント基盤とサービス連携基盤開発のための技術調査
エスエムジー株式会社 報告書

【概要】
 Linuxのデスクトップ環境においては、アプリケーション間のデータ連携の共通基盤が存在せず、データ連携機能をもったアプリケーションの開発が困難である。また、互換性のない連携機能が複数存在する結果ともなって いる。
 データ連携の共通基盤についてFreeDesktop.orgで議論の始まった“D-BUS”を取り上げ、検討を行った。既存の15の連携技術の調査を行い、“D-BUS”を拡張することで、これら全体と互換性のある基盤を作れることを示し、これを仕様案としてまとめた。

日本語ユーザのためのOpenOffice.orgに関する開発仕様提案書の作成
株式会社グッデイ 報告書

【概要】
 日本語ユーザのためのOpenOffice.orgに関する改善要望について、企業ヒアリング(10団体)、コミュニティのQ&Aサイト、OpenOffice.org日本語ユーザ会の掲示板を情報源として調査した。改善要望310件を収集し、日本語としての有用性を考慮した優先順位付けを実施した。
 調査結果、および改善要望は「調査報告書」、「技術仕様書(英語)」として取りまとめ、「技術仕様書(英語)」はOpenOffice.orgのコア開発チームへ提出し、現地(ドイツ)で議論した。

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