最終更新日 2007年11月26日
独立行政法人 情報処理推進機構
セキュリティセンター
独立行政法人 情報処理推進機構(略称:IPA、理事長:藤原武平太)は、「Lhaplus」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)に関する注意喚起を2007年11月22日に公表しました。
これは、細工されたファイルに対して展開処理を行った場合に、任意のコードが実行されるというものです。悪用されると、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールがインストールされるなど、コンピュータが悪意あるユーザによって制御される可能性があります。
対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。
Lhaplusは、電子ファイルのデータサイズを小さくすることなどを目的に、データを圧縮して保存したり、またその圧縮したデータを元のデータに戻したりする機能を持つソフトウェアの一つです。Lhaplusが対応する圧縮形式には、lzh形式やzip形式などがあります。
Lhaplusには、ファイルの展開処理に問題があり、バッファオーバーフローというセキュリティ上の弱点(脆弱性)が存在します。
この弱点が悪用されると、Lhaplusがインストールされたコンピュータ上で、任意のコードが実行されてしまう可能性があります。
この弱点は、2007年9月21日に注意喚起を行った「『Lhaplus』におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起」とは異なるものです。
細工されたファイルを何らかの方法(メールの添付ファイル、ウェブ上からダウンロードしたファイル、ファイル交換ソフトなどで入手したファイルなど)で取得したユーザが、そのファイルを開いた場合に、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールのインストールが行われてしまう可能性があります。
最新情報は、次のURLを参照して下さい。
http://jvndb.jvn.jp/contents/ja/2007/JVNDB-2007-000808.html

対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。
本脆弱性の深刻度 |
□ I(注意) | ■ II(警告) | □ III(危険) |
|---|---|---|---|
本脆弱性のCVSS基本値 |
6.8 |
AV:攻撃元区分 |
□ ローカル |
□ 隣接 |
■ ネットワーク |
|---|---|---|---|
AC:攻撃条件の複雑さ |
□ 高 |
■ 中 |
□ 低 |
Au:攻撃前の認証要否 |
□ 複数 |
□ 単一 |
■ 不要 |
C:機密性への影響 (情報漏えいの可能性) |
□ なし |
■ 部分的 |
□ 全面的 |
I:完全性への影響 (情報改ざんの可能性) |
□ なし |
■ 部分的 |
□ 全面的 |
A:可用性への影響 (業務停止の可能性) |
□ なし |
■ 部分的 |
□ 全面的 |
注)■:選択した評価結果
AV:AccessVector, AC:AccessComplexity, Au:Authentication,
C:ConfidentialityImpact, I:IntegrityImpact, A:AvailabilityImpact
ソフトウェア製品及びウェブサイトの脆弱性対策を促進し、コンピュータウイルスやコンピュータ不正アクセス等によって、不特定多数のコンピュータ(パソコン)に対して引き起こされる被害を予防するため、経済産業省の告示に基づき、官民の連携体制「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」を整備し運用しています(図5-1参照)。
最新の届出状況は、 「脆弱性関連情報に関する届出状況(プレスリリース)」 を参照下さい。
なお、今回公表した脆弱性情報は、2007年10月13日に IPA が届出を受け、有限責任中間法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)が、製品開発者と調整を行ない、2007年11月22日に公表したものです。

図5-1.「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」の基本枠組み
独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター(IPA/ISEC)
TEL:03-5978-7527 FAX:03-5978-7518
E-mail: ![]()
独立行政法人 情報処理推進機構 戦略企画部 広報グループ 横山/佐々木
TEL:03-5978-7503 FAX:03-5978-7510
E-mail: ![]()
| 2007年11月26日 | 最新情報のURLを、JVN iPediaへのリンクに修正しました。 |
|---|---|
| 2007年11月22日 | 掲載 |