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情報セキュリティ

「Lhaplus」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起について

独立行政法人 情報処理推進機構
セキュリティセンター

 独立行政法人 情報処理推進機構(略称:IPA、理事長:藤原武平太)は、「Lhaplus」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)に関する注意喚起を2007年11月22日に公表しました。
  これは、細工されたファイルに対して展開処理を行った場合に、任意のコードが実行されるというものです。悪用されると、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールがインストールされるなど、コンピュータが悪意あるユーザによって制御される可能性があります。
 対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。

1.概要

 Lhaplusは、電子ファイルのデータサイズを小さくすることなどを目的に、データを圧縮して保存したり、またその圧縮したデータを元のデータに戻したりする機能を持つソフトウェアの一つです。Lhaplusが対応する圧縮形式には、lzh形式やzip形式などがあります。

 Lhaplusには、ファイルの展開処理に問題があり、バッファオーバーフローというセキュリティ上の弱点(脆弱性)が存在します。

 この弱点が悪用されると、Lhaplusがインストールされたコンピュータ上で、任意のコードが実行されてしまう可能性があります。

 この弱点は、2007年9月21日に注意喚起を行った「『Lhaplus』におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起」とは異なるものです。

2.セキュリティ上の弱点(脆弱性)による影響

 細工されたファイルを何らかの方法(メールの添付ファイル、ウェブ上からダウンロードしたファイル、ファイル交換ソフトなどで入手したファイルなど)で取得したユーザが、そのファイルを開いた場合に、コンピュータ上でユーザの意図しないプログラムの実行や、ファイルの削除、ウイルスやボットなどの悪意あるツールのインストールが行われてしまう可能性があります。

 最新情報は、次のURLを参照して下さい。
http://jvndb.jvn.jp/contents/ja/2007/JVNDB-2007-000808.html

「Lhaplus」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)

3.対策方法

 対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。

4.本脆弱性の深刻度

注)■:選択した評価結果
AV:AccessVector, AC:AccessComplexity, Au:Authentication,
C:ConfidentialityImpact, I:IntegrityImpact, A:AvailabilityImpact

5.参考情報

「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」について

 ソフトウェア製品及びウェブサイトの脆弱性対策を促進し、コンピュータウイルスやコンピュータ不正アクセス等によって、不特定多数のコンピュータ(パソコン)に対して引き起こされる被害を予防するため、経済産業省の告示に基づき、官民の連携体制「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」を整備し運用しています(図5-1参照)。

 最新の届出状況は、 「脆弱性関連情報に関する届出状況(プレスリリース)」 を参照下さい。

 なお、今回公表した脆弱性情報は、2007年10月13日に IPA が届出を受け、有限責任中間法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)が、製品開発者と調整を行ない、2007年11月22日に公表したものです。

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図5-1.「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」の基本枠組み

ニュースリリース全文 

■本内容に関するお問い合わせ先

独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター(IPA/ISEC)
TEL:03-5978-7527 FAX:03-5978-7518

E-mail: 電話番号:03-5978-7501までお問い合わせください。

■報道関係からの問い合わせ先

独立行政法人 情報処理推進機構 戦略企画部 広報グループ 横山/佐々木
TEL:03-5978-7503 FAX:03-5978-7510

E-mail: 電話番号:03-5978-7501までお問い合わせください。

更新履歴

2007年11月26日 最新情報のURLを、JVN iPediaへのリンクに修正しました。
2007年11月22日 掲載