HOME情報セキュリティ情報セキュリティ対策脆弱性対策「Webmin」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起について

本文を印刷する

情報セキュリティ

「Webmin」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起について

独立行政法人 情報処理推進機構
セキュリティセンター

 独立行政法人 情報処理推進機構(略称:IPA、理事長:藤原武平太)は、「Webmin」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)に関する注意喚起を2007年10月3日に公表しました。
  これは、Windows版のWebminにログインした悪意のあるユーザが、細工したリクエストを送信することで、Webminが設置されたコンピュータ上で、任意のOSコマンドが実行されるというものです。悪用されると、コンピュータ上で重要情報の漏えいや、設定ファイルの改ざん、ウイルスやボットなどの悪意あるツールがインストールされるなど、コンピュータが悪意あるユーザによって制御される可能性があります。
  対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。

1.概要

 Webminは、ウェブブラウザからリモートでOS上のファイルの編集やサーバ設定などの管理を行うことができるソフトウェアです。

 Windows版Webminには、OSコマンドインジェクションというセキュリティ上の弱点(脆弱性)が存在します。この弱点が悪用されると、Windows版Webminが設置されたコンピュータ上で、任意のOSコマンドが実行されてしまう可能性があります。

2.セキュリティ上の弱点(脆弱性)による影響

 Webminにログインした悪意あるユーザが、細工したリクエストを送信することで、Webminが設置されたコンピュータ上で重要情報の漏えいや、設定ファイルの改ざん、ウイルスやボットなどの悪意あるツールがインストールされるなど、コンピュータが悪意あるユーザによって制御される可能性があります。

 最新情報は、次のURLを参照して下さい。
http://jvndb.jvn.jp/contents/ja/2007/JVNDB-2007-000730.html

「Webmin」におけるセキュリティ上の弱点(脆弱性)の注意喚起

3.対策方法

 対策方法は「ベンダが提供する対策済みバージョンに更新する」ことです。

4.本脆弱性の深刻度

注)■:選択した評価結果
AV:AccessVector, AC:AccessComplexity, Au:Authentication,
C:ConfidentialityImpact, I:IntegrityImpact, A:AvailabilityImpact

5.参考情報

「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」について

 ソフトウェア製品及びウェブサイトの脆弱性対策を促進し、コンピュータウイルスやコンピュータ不正アクセス等によって、不特定多数のコンピュータ(パソコン)に対して引き起こされる被害を予防するため、経済産業省の告示に基づき、官民の連携体制「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」を整備し運用しています(図5-1参照)。

 最新の届出状況は、 「脆弱性関連情報に関する届出状況(プレスリリース)」 を参照下さい。

 なお、今回公表した脆弱性情報は、2007年6月12日に IPA が届出を受け、有限責任中間法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)が、製品開発者と調整を行ない、2007年10月3日に公表したものです。

-

図5-1.「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」の基本枠組み

ニュースリリース全文  

■本内容に関するお問い合わせ先

独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター(IPA/ISEC)
TEL:03-5978-7527 FAX:03-5978-7518

E-mail:電話番号:03-5978-7501までお問い合わせください。

■報道関係からの問い合わせ先

独立行政法人 情報処理推進機構 戦略企画部 広報グループ 横山/佐々木
TEL:03-5978-7503 FAX:03-5978-7510

E-mail:電話番号:03-5978-7501までお問い合わせください。

更新履歴

2007年11月26日 最新情報のURLを、JVN iPediaへのリンクに修正しました。
2007年10月 3日 掲載