コンピュータウイルスとは、プログラムに寄生する極めて小さなプログラムであり、自分自身を勝手に他のプログラムファイルにコピーする事により増殖し、コンピュータウイルス自身にあらかじめ用意されていた内容により予期されない動作を起こす事を目的とした特異なプログラムです。

コンピュータウイルスの定義

「コンピュータウイルス対策基準」においては、コンピュータウイルスの定義を、『第三者のプログラムやデータベースに対して意図的に何らかの被害を及ぼすように作られたプログラムであり、次の機能を一つ以上有するもの』としております。

• (1)自己伝染機能
  

  自らの機能によって他のプログラムに自らをコピーし又はシステム機能を利用して自らを他のシステムにコピーすることにより、他のシステムに伝染する機能

• (2)潜伏機能
  

  発病するための特定時刻、一定時間、処理回数等の条件を記憶させて、条件が満たされるまで症状を出さない機能

• (3)発病機能
  

  プログラムやデータ等のファイルの破壊を行ったり、コンピュータに異常な動作をさせる等の機能

コンピュータウイルスに感染すると、典型的な例として

• 音楽を演奏する。
• 異常なメッセージを表示する。
• 画面表示が崩れる。

等の症状が見られます。

このほかにも、次のような症状が生じた場合には、ウイルス感染の可能性が考えられます。

• システムが立ち上がらない。
• システムの立ち上げに異常に時間がかかる。
• システムがハングアップする。
• ユーザーの意図しないディスクアクセスがおこる。
• ファイルが削除、破壊される。
• ディスクが破壊される。

ウイルスの感染の有無を確認する方法の一つとしては、一般にコンピュータウイルスがファイルに感染すると、ファイルを書き換えるのでシステム内のすべてのファイルサイズやファイル作成日をチェックすることによって発見できる場合があります。
しかしながら、ウイルスによってはファイルサイズやファイル作成日をごまかす場合もありますので、この方法で全て発見できるわけではありません。
また、ワクチンを使用することによってウイルス感染を確認する方法も効果的です。この場合には、感染の状況によって使用方法等が異なりますので、ワクチンベンダーや販売店などに問い合わせて適切な方法で使用して下さい。

コンピュータウイルスを発見、またはコンピュータウイルスに感染した場合には、感染被害の拡大と再発防止に役立てるために、IPAに届出をして下さい。
届出の際は、記入例を参照の上、届出様式 をご使用下さい。
また、IPAは被害を最小限にくい止めるための適切な対処方法についても、ご相談に応じます。

情報セキュリティ 安心相談窓口

コンピュータウイルスに関連のあることは何でもご相談下さい。

コンピュータウイルス対策の中では感染の防止が一番大事なことですので、最低限次のことを遵守して下さい。

【パソコンユーザのためのウイルス対策7箇条】

• 最新のウイルス定義ファイルに更新しワクチンソフトを活用すること
• メールの添付ファイルは、開く前にウイルス検査を行うこと
• ダウンロードしたファイルは、使用する前にウイルス検査を行うこと
• アプリケーションのセキュリティ機能を活用すること
• セキュリティパッチをあてること
• ウイルス感染の兆候を見逃さないこと
• ウイルス感染被害からの復旧のためデータのバックアップを行うこと

IPAでは、コンピュータウイルス対策をより一層充実させるために次のような国内・海外調査を実施しています。

• 国内におけるコンピュータウイルス被害状況の実態調査
  

  届出以外の国内のウイルス被害状況の実態を把握するために、ウイルス被害に関するアンケート調査を1989年度より毎年行っております。

• 海外のコンピュータウイルス及びワクチンの調査
  

  海外のコンピュータウイルス被害やワクチンの調査を行うとともに、新種の発見などの最新の情報を入手して、国内のウイルス被害状況の予測及びウイルス対策の取り組み方に反映しております。

IPAではコンピュータウイルス等被害状況について下記一覧表に示す調査報告書を作成しております。内容等詳細につきましては、下記までお問い合わせ下さい。

調査に関する問合先： セキュリティセンター(03-5978-7508)

平成14年3月現在

報告書番号	報 告 書 名	内　　 容	備　考
元-101	電子ウイルスの現状と課題（中間報告）	電子ウイルスに関する国内外情報の整理と今後の課題
2-116	電子ウイルス対策の調査研究のための被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等500機関に対して行った1989年度のアンケート調査の結果
3-123	コンピュータウイルス被害状況調査　−調査報告書−	官公庁、大学、団体、民間企業等1028機関に対して行った1990年度のアンケート調査の結果
3-130	電子ウイルス対策の調査研究報告書	電子ウイルス検知ツールの試作とその有効性
4-134	コンピュータウイルス被害状況調査　−調査報告書−	官公庁、大学、団体、民間企業等2000機関に対して行った1991年度のアンケート調査の結果
5-140	コンピュータウイルス被害状況調査・研究報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等3000機関に対して行った1992年度のアンケート調査の結果
6-149	平成5年国内におけるコンピュータウイルス被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等4000機関に対して行った1993年度のアンケート調査の結果
6-150	海外（米・欧・亜・豪）におけるコンピュータウイルス等被害状況調査	1991年度から1993年度にわたり、米国、欧州、アジア、豪州の各地域を対象として行ったアンケート調査の結果
7-155	平成6年国内におけるコンピュータウイルス等被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等5000機関に対して行った1994年度のアンケート調査の結果
8-165	平成7年国内におけるコンピュータウイルスおよびコンピュータ不正アクセス被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等5000機関に対して行った1995年度のアンケート調査の結果
H09S-01	平成8年国内におけるコンピュータウイルスおよびコンピュータ不正アクセス被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等5000機関に対して行った1996年度のアンケート調査の結果	(3980KB)
H10S-01	平成9年国内におけるコンピュータウイルス等被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等5000機関に対して行った1997年度のアンケート調査の結果	(262KB)
H10S-02	平成9年海外（米・欧・亜）におけるコンピュータウイルス被害状況調査報告書	米国、欧州、アジアの各地域を対象として行った1997年度のアンケート調査の結果	(246KB)
H10S-03	平成10年度国内におけるコンピュータウイルス等被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等5000機関に対して行った1998年度のアンケート調査の結果
H10S-04	平成10年度海外におけるコンピュータウイルス被害状況調査報告書	米国、欧州、アジア、豪州の各地域を対象として行った1998年度のアンケート調査の結果
	平成11年度国内におけるコンピュータウイルス等被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等5000機関に対して行った1999年度のアンケート調査の結果
	平成11年度海外におけるコンピュータウイルス被害状況調査報告書	米国、欧州、アジアの各地域を対象として行った1999年度のアンケート調査の結果
	平成12年度国内におけるコンピュータウイルス等被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等5000機関に対して行った2000年度のアンケート調査の結果	(155KB)
	平成12年度海外におけるコンピュータウイルス被害状況調査報告書	米国、アジアの各地域を対象として行った2000年度のアンケート調査の結果	(1891KB)
	平成13年度国内におけるコンピュータウイルス等被害状況調査報告書	官公庁、大学、団体、民間企業等5000機関に対して行った2001年度のアンケート調査の結果	(374KB)
	平成13年度海外におけるコンピュータウイルス被害状況調査報告書	米国、欧州、アジアの各地域を対象として行った2001年度のアンケート調査の結果	(375KB)

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