前述の不正中継を許可しているサイトからの電子メールを拒否するためには有効な情報であるが、 http://www.orbs.org/ の団体自体の存在が不明あるためこのサイトの 情報を信用し利用するか否かの判断は利用する側の判断である。 　特に、ORBSのサイト自体が米国内で運営されていることもあり全ての 情報は英語で発信されてる。これは現状の日本国内でのインターネットの普及から考えるとなんらかの 形でORBSに登録されてしまったサイトがORBSのシステムを理解、対策を施し登録を削除することは難しいと思われる。 したがってこのサイトの情報を利用することは特に日本国内で電子商取引に電子メールを利用しようと考えた場合は適切ではないと思われる。 具体的な例としてはORBSのデータ登録されたメールサーバがISPのものであった場合はISPのメールサーバの設定、 運用に問題があるのであって、そのISPの利用者がスパム・メールを送信しているとは限らないからである。また、 ISPのメールサーバではなく、企業のメールサーバが登録された場合でもほとんどの企業ではORBSの存在すら知ることがなく、 ORBSよりブラックリストデータベースに登録されたむねの電子メールを受信した場合でも内容を理解できないで無視している場合が多い。 　添付資料にORBSに登録された場合にORBSより送信されてくる電子メールの例を示す。