電子商取引サイトにおいて利用者(消費者)との連絡は電話等による通信手段を用いるよりも電子メールを用いたほうが、電子商取引サイト、利用者共に効率的であり特に電子商取引サイトにおいては電話等による、一対一の対応よりも効率化がよいことから電子商取引サイトにおいては電子メールのを利用するのが一般的となっている。

　
 電子商取引サイトにおける電子メールの利用には一般的に以下の3種類が考えられる。
1.
 商品購入時に利用者に確認のためにシステムが自動的に送信する電子メール。
2.
 商品に対する問い合わせあるいは購入後の問い合わせなど人間が対応(作成)する電子メール。
3.
 顧客リストに対する広告として電子メール。


これらの電子メールが改竄、盗聴、なりすましが行なわれる可能性が十分にある。 実際に改竄、盗聴、なりすましが行なわれた場合のどの様な影響が考えられるであろうか。

　商品購入時に利用者に確認のためにシステムが自動的に送信する電子メールが成り済まされた場合。
電子商取引では、商品購入時(商品発送時ではない)に利用者に確認の意味も含めて、取引の内容を電子メールで送信している。 この電子メールが盗聴されると個人情報が漏洩することになる。一方、このメールが改竄等が行われた場合、 決済に銀行振り込み等が用いられていた場合に危険性が高くなる、 仮にこのときの振込先口座番号や名義人等が改竄され本来の電子商取引サイト以外の銀行口座に書き換えられた場合に、 利用者が不正に改竄された銀行口座に振り込む可能性がある。

　商品に対する問い合わせあるいは購入後の問い合わせなど人間が対応(作成)する電子メールがなりすましや、改竄が行なわれた場合は、 これは本来、電子商取引サイトが伝えようとしている商品に対する情報や、取引方法等が改竄される可能性がある。 これらの内容が改竄されると商品、電子商取引サイトの信用の低下及び特定商品等への中傷等も考えられる。 いずれにしても、これらの情報が改竄されると不正に改竄を行った第三者によって企業の信用が低下させられることは明らかである。

　顧客リストに対する広告として電子メールがなりすまし、改竄が行われた場合は、 前述の問い合わせメールの場合と同様のことが考えられるが、それ以外に広告メールの場合は前述の問い合わせメール が基本的に1対1のメールであるのに対して、広告メールは1対多に対して送信されるので、 なりすましにより不正な情報が送信された場合の企業における信用の低下は大きな問題となると思われる。 特に、これらの問題は企業の知名度が高ければ高いほど企業に与える影響、社会に与える影響が多きのではないかと思われる。