商取引サイトから利用者(消費者)に送られる電子メールに限らず、電子メールは配送経路上でなんらかの理由で配送不能となり発信者アドレス及び配送系路上通過したMTAの管理者に通知される場合がある。 　この場合の問題点は配送不能となった電子メールが発信者が本来意図していない、MTAの管理者(場合によっては組織外部の管理者)に送信されることである。また、MTAの管理者が組織内であったとしてもMTA管理者が該当する電子メールの内容を閲覧可能な権限(マシンの権限ではなく組織内の情報閲覧の権限)を持たない場合があることである。 　したがって、電子商取引を行うサイトでは、自組織内でこれらのエラーメールを誰が受信(管理)しているか、どのような管理、対応が行なわれているかを把握しておくことが必要である。