特に電子商取引を行ううえで電子メールを利用する場合、 電子メールにクレジットカード情報等が記述されていなくても、一般的に電子商取引内容の確認のために利用者(消費者)の住所、 氏名、電話番号等の個人情報及び購入商品名等が記述されている。
これら情報は利用者(消費者)の個人情報であり、 電子商取引サイトから利用者(消費者)に通知する場合は第三者への漏洩に関しては十分に注意する必要がある。
また、配送経路上において盗聴の可能性の他にインターネットで電子メールを配送する場合にはDNS1 のMXレコード (図 11 MXによる配送参照)が使用される、これはMTA2 が当該の電子メールを配送する際にどのMTAに配送するべきかを 知るための情報である。このMXレコードは自組織のMTAがなんらかのトラブルで電子メールの配送が受け付けられない場合に 備えてセカンダリーを指定してあるのが一般的であるし、また推奨されている。このセカンダリーには一般的(広く) に自組織が契約しているISP(Internet Service Provider)のメールサーバを指定している。この場合の電子商取引サイト、 利用者(消費者)の所属するサイト両方の場合の問題点を考察する。
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