電子商取引によるショッピングモールを運営しているサイトのサービスでは、掲載商品を「メールですすめる」という機能が用意されている、この機能は商品の購入等を行なわなくてもWEBサーバを利用して掲載商品へのURLとメッセージを電子メールで送信する事ができる。他にもサイトやグリーティングカードのサイト等でもWEBサーバから電子メールを出す機能を持っているものがあるが、サイトによっては、簡単に電子メールを「なりすまし」をして送信することができる。 　機能としてはWEBサーバから掲載商品を「メールですすめる」を選択すると、電子メール送信画面が表示され、ここで送信先のメールアドレス、本文、送信元(From:)メールアドレスを入力して送信することができる。 これらの入力が行われた後にメールを送信することができる。 　ここで、問題なのは送信された電子メールのFrom:等の送信者アドレスに電子商取引サイトの情報は一切なくWEB上で指定された、送信元(From:)メールアドレスしか受信者には表示されないことにある。仮に、送信元(From:)アドレスに他人のメールアドレスを指定して送信した場合には完全に「なりすまし」を行なうことができる。またこのシステムはここで送られる電子メールは送信先と送信元のメールアドレスにもカーボンコピー(Cc:)で送信されるので送信元アドレスを、なりすまされた場合には自分が出した覚えのないメールが送信されてくるために疑問には思うかもしれないが、電子メールのReceived:ヘッダーに対する知識、MTAの配送に関する知識や電子メールのヘッダー情報等に関して知識のない一般利用者に取ってはこのメールがどこから発信さた電子メールであることを知ることは非常に難しいと思われる。 このような電子商取引サイトで販売促進等に効果がありそうな機能であるが、利用方法によっては電子メールの「なりすまし」といったことが容易にできてしまうので問題であると言える。 また、ここで使用された送信先メールアドレス、送信元メールアドレスに関しての扱いが不明確であり、ここで入力されたメールアドレスをこのサイトが独自に収集しているのか、データは破棄されているのかといった個人情報に対する扱いが明確になっていない。 これらの個人情報にの取り扱いに関しては明確にする必要がある。