メールが届く理由として次の事が考えられます。

• 送信者の当て推量から、たまたまメールアドレスが一致してしまった。
  メールアドレスは、文字や数値、記号の羅列で作られているため、辞書に載っている単語や、名前や誕生日から作ったものでれあば、比較的容易に推測されてしまう場合があります。


• 広告メール内にある「配信停止」リンクをクリックしたことがある。
  迷惑メールの中には、「配信停止」リンクをクリックすることにより、メールアドレスを入力しなくても迷惑メール送信者にメールアドレスがわかってしまう仕掛けを施しているものがあります。


• メルマガや懸賞サイトなどを利用した際、登録情報としてメールアドレスを入力したことがある。
  登録情報は、通常登録したサイト以外に流用されることはないのですが、サイトによっては、登録情報を他サイトでも利用する旨の「同意確認」ボタンが表示され、よく確認をせずに同意をしてしまっている場合があります。


• 掲示板やブログにメールアドレスを書いたことがある。
  メールアドレスを効率よく集める場合、こうしたウェブページ内に書かれているメールアドレスが狙われてしまいます。


• ウェブサイトより、アプリケーションソフトをダウンロードしてインストールしたことがある。
  ウェブサイトからアプリケーションソフトをダウンロードしてインストールした際、パソコン内の情報を盗むウイルスに感染する場合もあります。

メールアドレスを誰にも教えていなくても、迷惑メールは届くものだと思って下さい。
出来るだけ届かないようにする工夫として、メールアドレスは文字や数字、記号を使って複雑な羅列で作り、迷惑メールには返信や「配信停止」の応答はしないで下さい。
メルマガや懸賞サイトの登録、掲示板やブログなどに使用するメールアドレスは、迷惑メールが届いてもよいメールアドレスを使うことをお勧めします。

メールの差出人は、簡単に詐称することが出きます。よって、迷惑メールを送信するウイルスに感染してしまうと、ウイルスが勝手に、アドレス帳から選んだメールアドレスを差出人にして送信することがあります。
こうしたメールは止めることが難しいので、お使いのメールソフトやウイルス対策ソフトの機能である、迷惑メールフィルタリング機能を利用されることをお勧めします。しかし、お使いのメールソフトやウイルス対策ソフトにそうした機能がない場合は、お使いのプロバイダより迷惑メールフィルタリングサービスを行っている場合もありますので、お使いのプロバイダにお問い合わせください。
ウイルス感染の可能性がある場合は、ご自身のパソコンをウイルスチェックするのはもちろん、メールのやりとりをされている方にも、ウイルスが感染していないか確認されることをお勧めします。

これは、メールを送信する際にBCCを使って送られているからです。
BCCとは、ブラインドカーボンコピー（Blind CarbonCopy）の略で、宛先に送信したメールは、BCCに設定されたメールアドレスにも送信されますが、受け取ったメールには、BCCに設定されたメールアドレスは表示されません。
宛先も設定しないで、BCCだけに設定して送信すると、宛先が”undisclosed-recipients”と表示されます。

それは迷惑メールであって、IPAで言う不審メールではありません。

IPAで言う「不審メール」とは実在の企業名や官公庁名をかたって特定の組織や人に送られるメールで、添付ファイルを開いたり本文中のURLをクリックするとその組織の情報を盗むウイルスに感染する仕掛けをほどこされたメールをいいます。

不特定多数に送っている迷惑メールであれば、送信は簡単には止められません。

このようなメールについての詳しい相談は、下記サイトへお問い合わせすることにより、より適切な回答を得られると思いますので、ぜひご活用下さい。

（参考）
「迷惑メール相談センター」（財団法人日本データ通信協会）
http://www.dekyo.or.jp/soudan/ihan/
「電子商取引モニタリングセンター」（財団法人 日本産業協会）
http://www.nissankyo.or.jp/e-commerce/

経済産業省における迷惑メール対策は、特定商取引法に関係するものとなっております。

（参考）
「迷惑メール」（消費生活安心ガイド）
http://www.no-trouble.go.jp/#1500000

一般的な迷惑メール対策やプロバイダへの行政指導に関しては、総務省が窓口になっておりますので、下記サイトにご相談下さい。

（参考）
「迷惑メール対策」（総務省）
http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/d_syohi/m_mail.html
「総務省へのご意見・ご提案の受付」（総務省）
http://www.soumu.go.jp/menu_00/opinions/

技術的に、迷惑メールを送信させないようにすることは、事実上不可能です（郵便を投函させなくすることが不可能なのと同じです）。
しかし、送信されたメールを受信しないようにすることは、プロバイダの迷惑メールチェックサービスや、メールソフトのフィルタリング機能があれば、ある程度可能です。

迷惑メールフィルタを利用しても耐えられないほど迷惑メールが届くようになった場合は、メールアドレスを変更するしかありません。

技術的に、迷惑メールを送信させないようにすることは、事実上不可能です（郵便を投函させなくすることが不可能なのと同じです）。
しかし、送信されたメールを受信しないようにすることは、プロバイダの迷惑メールチェックサービスや、メールソフトのフィルタリング機能があれば、ある程度可能です。

迷惑メールフィルタを利用しても耐えられないほど迷惑メールが届くようになった場合は、メールアドレスを変更するしかありません。

出会い系や商売系の迷惑メールに関しては、下記サイト窓口などに相談されることをお勧めします。

• 出会い系サイトなどの迷惑メールに関する相談・情報提供（表示義務違反メールなどに関する情報提供、電話相談）
  「迷惑メール相談センター」（財団法人日本データ通信協会）　総務省指定機関
  http://www.dekyo.or.jp/soudan/
• 物品の販売などの商取引に関する迷惑メールに関する相談・情報提供（再送信禁止義務違反メールの情報提供）
  「日本産業協会」（財団法人日本産業協会）　経済産業省指定機関
  http://www.nissankyo.or.jp/
• 金銭の支払い等に関する相談
  「国民生活センター」（独立行政法人国民生活センター）
  http://www.kokusen.go.jp/
• 「迷惑メール対策」（総務省）
  http://www.soumu.go.jp/joho_tsusin/d_syohi/m_mail.html

届いたメールについて心当たりがないのであれば、一般に言われている架空請求メールと言えます。
基本的には無視し続けていれば良いと思われますが、もし心配であれば、下記サイトを参考に、ご相談されてみてはいかがでしょうか。
万が一、サイト側からしつこい請求などを受けるようでしたら、最寄の警察にも相談されることをお勧めします。

（参考）
「架空請求対策（STOP!架空請求!）」（東京都）
http://www.shouhiseikatu.metro.tokyo.jp/torihiki/taisaku/
「国民生活センター」（独立行政法人国民生活センター）
http://www.kokusen.go.jp/
「全国の消費生活センター等」（独立行政法人国民生活センター）
http://www.kokusen.go.jp/map/
「インターネットホットライン連絡協議会」（財団法人インターネット協会）
http://www.iajapan.org/hotline/
「都道府県警察本部のサイバー犯罪相談窓口等一覧」（警察庁）
http://www.npa.go.jp/cyber/soudan.htm

発信した覚えの無いメールが、宛先不明やウイルス警告と共にエラーメールとして返送されてくることが、しばしばあります。

この原因としては、メール送信者が意図して送信元アドレスを貴方のものに詐称してメールを送る場合（迷惑メール送信など）や、ウイルスに感染したパソコン内のウイルスが自ら送信元アドレスを詐称してウイルスメールを送る場合、などが考えられます。

いずれにしても、返送されて来たエラーメールは無視しておいて問題ありません。

発信した覚えの無いメールが、宛先不明警告やウイルス警告と共にエラーメールとして返送されてくることが、しばしばあります。

この原因としては、メール送信者が意図して送信元アドレスを貴方のものに詐称してメールを送る場合（迷惑メール送信など）や、ウイルスに感染したパソコン内のウイルスが自ら送信元アドレスを詐称してウイルスメールを送る場合、などが考えられます。

いずれにしても、エラーメール自体には害が無い場合が多いです。返送されて来たエラーメールは無視していただければ結構です。

根本的にこのようなメールを止めるためには、メール送信元に対して対処を依頼することしかありません。メール送信自体は止められないとしても、受信時にメールアドレスなどをキーとしてフィルタを掛けてしまうという手も有効です。

考えられる対応としては、次のようなことが挙げられます。

1. 配信元IPアドレス（範囲）でフィルタリング。
2. JPCERT/CCに相談。
3. 警察へ被害届を提出

2.については、JPCERT/CCに対して、「インシデントの報告」をすることにより、何らかの対処をしていただける場合があります。詳細については、JPCERT/CCにご相談ください。

（参考）
「JPCERTコーディネーションセンター」（JPCERT/CC）
http://www.jpcert.or.jp/
「インシデント対応とは？」（JPCERT/CC）
http://www.jpcert.or.jp/ir/
「インシデントの報告」（JPCERT/CC）
http://www.jpcert.or.jp/form/

3.について、サービスの妨害を受けたということであれば、「威力業務妨害」や「電子計算機損壊等業務妨害」などといった法律が適用されるかと思いますので、警察機関へ被害届出をすることが出来るかと思います。

一度、法律の専門家に相談してみてはいかがでしょうか。警察本部のハイテク犯罪窓口へ相談するという方法もあります。

（参考）
「警察庁セキュリティポータルサイト @police」（警察庁）
http://www.cyberpolice.go.jp/
「都道府県警察本部のサイバー犯罪相談窓口等一覧」（警察庁）
http://www.npa.go.jp/cyber/soudan.htm

実在の企業名や官公庁名を詐称して、特定の組織や個人に少数送られるウイルスメールです。
送られてくるウイルスは、ウイルス対策ソフトを使っていても検知されないことが多いです。
不特定多数に送られるマスメールウイルスのように、感染したパソコンから更にウイルスメールを送ることはありません。
メール表題や内容がメール受信者に関係のあることが多いです。
同じ組織に長期間、標的型攻撃メールが届く場合が多いです。

標的型攻撃メールと思われるメールを受信した場合は、信頼できる経路（事前に知っている電話番 号への連絡など）で送信者の所属組織に問い合わせてください。
もし相手が送信の当事者ではなかった場合は、「情報セキュリティ安心相談窓口」にご連絡ください。
連絡方法は、 http://www.ipa.go.jp/security/anshin/#soudan の「電話、電子メール、FAX、郵送による相談」を参照して下さい。
IPAが当該メールを調査する必要があると判断した場合は、「標的型サイバー攻撃の特別相談窓口」から折り返し連絡をします。
その際に、メールヘッダを含むメール全体（ヘッダや添付ファイルを含むもの。eml形式やmsg形式）の情報提供をお願いさせていただきます。

標的型攻撃メールについて相談する場合は、把握できる範囲内で、次の項目を整理してからご連絡いただくと、すみやかに対応することができますので、ご協力をお願いします。

1. いつ届いたメールか
2. 送信者の組織名やメールアドレスと送信者への確認の結果
3. 使用しているウイルス対策ソフト（パソコン、メールサーバ、ウェブプロキシ）と検知状況、ウイルス名
4. メールの件名、添付ファイル名、本文
5. 同じメールが何人に届き、何人が添付ファイルを開いたか
6. メールに記載のリンクや、添付ファイルを開いた場合、どのような状態になったか（注意：まだ開いていない場合は開かないでください）
7. なんらかの被害が生じたか
8. 感染したパソコンのオペレーティングシステムとアプリケーション（Java JRE、Adobe Reader、Flash Player等）のバージョンと、アップデート状況（常に最新を保っているか）
9. eml形式やmsg形式でのメール検体情報提供可否
10. この情報について（情報提供者に関わる情報を匿名化して）IPAで統計値や調査への利用可否
11. 当該メールのセキュリティ対策ソフトベンダ等への提供の可否について

独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）
　標的型サイバー攻撃特別相談窓口
E-mail:　
※このメールアドレスに特定電子メールを送信しないでください。
TEL:03-5978-7591, FAX:03-5978-7518
http://www.ipa.go.jp/security/anshin/

実在する組織は訓練には使わない方がよいでしょう。（相手の合意を取っていても何が起こるか分からない）

メールを受け取った人の行動は予測不能なので、実在する組織を送信元とした場合、その組織へ問合せが行ったり、ソーシャルメディアへ「○○を騙った不審なメールが来た」などと書き込まれてしまう可能性もあります。

標的型攻撃の「予防接種」という考え方については、JPCERT/CCの調査報告書が参考になると思われます。
末尾にサンプルが載っています。

（参考）
「IT セキュリティ予防接種調査報告書 2009年度」（JPCERT/CC）
http://www.jpcert.or.jp/research/inoculation2009.html

なお、ITセキュリティの「予防接種」サービスを実施している民間のセキュリティサービス企業がありますので、インターネットから探してみてはいかがでしょうか。

結論から申しますと、IPAを名乗ったメールによる訓練はご遠慮いただきたく思います。

一般論として、実在する組織は訓練には使わない方がよいでしょう。相手の合意を取っていても何が起こるか分からないからです。

メールを受け取った人の行動は予測不能なので、実在する組織を送信元とした場合、その組織へ問合せが行ったり、ソーシャルメディアへ「○○を騙った不審なメールが来た」などと書き込まれてしまう可能性もあります。

結果として、名乗られてしまった組織の業務に混乱が生じる可能性が高くなります。

不特定者に多数送られるウイルスメールの場合は、普段受け取っている正規のメールと異なるので、注意すれば怪しいと判断することが容易ですが、「標的型攻撃メール」の場合は正規のメールと区別することが困難です。

また、セキュリティ対策ソフトを使っていても、ほとんどウイルスとして検知されないという特徴を持っており、被害に遭う可能性が高いと言われています。

添付ファイルが無いとすれば、そのメールそのものについてはウイルスメールではないと思われます。

しかし、メール本文中にあるURLリンクをクリックすると悪意のあるウェブサイトに接続され、勝手にウイルスや不正プログラムをダウンロードされてしまう場合もあります。

現状でも、ウイルス対策ソフトを最新の状態にしたとしても、トロイの木馬やスパイウェアなどの不正プログラムは見つからないことがあります。

よって、ウイルス対策ソフトを過信せず、見知らぬ相手からの不審なメールや不審な添付ファイルなどは、興味本位でクリックしたりせず、すぐに削除されることをお勧めします。

ファイルが添付されていないウイルスメールは存在します。

（参考）
「W32/Bagle」ウイルスの新しい亜種に関する情報
http://www.ipa.go.jp/security/topics/newvirus/bagle-q.html

この件に限らず、メール本文内にあるURLリンクを不用意にクリックすると、不正なプログラムを強制的にダウンロードさせられたり、パソコン内の情報を抜き取られたりする恐れがありますので、身に覚えの無いメールはすぐに削除することをお勧めします。

電子メールの差出人アドレスは、容易に詐称が可能です。送信元を安易に信じないようにしましょう。
必要に応じて、「メールを送信したか」を相手に電話などで確認することも有効です。
また、添付ファイルはウイルスである可能性がありますので、開いたりすることなく、メールごと削除してください。

ウイルス対策ソフトは、出現したばかりの新しいウイルスを検出出来ないことが多いため、ウイルス対策ソフトでチェックして何も見つからなかったといって、安易にファイルを開くことは絶対にしないでください。

ウイルスメールの正確な出所をつきとめたい場合は、当該ウイルスメールのヘッダ情報を確認することで、感染元を特定することが出来ます。

（参考）
「しつこいウイルスメールへの対処法〜Fromを詐称されたメールから送信元を特定」（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/broadband/0302/27/lp23.html
「ウイルス・メールの送信元を調査する」（@IT）
http://www.atmarkit.co.jp/fwin2k/win2ktips/412mailreceived/mailreceived.html

電子メールの差出人アドレスは、容易に詐称が可能です。送信元を安易に信じないようにしましょう。
必要に応じて、「メールを送信したか」を相手に電話などで確認することも有効です。
また、添付ファイルはウイルスである可能性がありますので、開いたりすることなく、メールごと削除してください。

ウイルス対策ソフトは、出現したばかりの新しいウイルスを検出出来ないことが多いため、ウイルス対策ソフトでチェックして何も見つからなかったといって、安易にファイルを開くことは絶対にしないでください。

ウイルスメールの正確な出所をつきとめたい場合は、当該ウイルスメールのヘッダ情報を確認することで、感染元を特定することが出来ます。

（参考）
「しつこいウイルスメールへの対処法〜Fromを詐称されたメールから送信元を特定」（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/broadband/0302/27/lp23.html
「ウイルス・メールの送信元を調査する」（@IT）
http://www.atmarkit.co.jp/fwin2k/win2ktips/412mailreceived/
mailreceived.html

Windowsのアップデートをきちんと実行し、メールはテキスト形式で閲覧しているのであれば、メール本文を見ただけで簡単にウイルス感染はしません。

最近蔓延しているウイルスの殆どが差出人メールアドレスを詐称するため、こうしたメールがウイルスに感染していない利用者のメールアドレス宛に届くケースが多くなっています。真の差出人は、送信者欄にあるメールアドレスではないのです。

ウイルスメールの送信を止めさせるには、感染元で駆除を行っていただく必要があります。送信元を特定するにはウイルスメールのヘッダー情報を確認する必要があります。その情報を元に、発信元と推測されるプロバイダや企業の管理者へ連絡をし、対処を依頼していただくこととなります。

（参考）
「しつこいウイルスメールへの対処法〜Fromを詐称されたメールから送信元を特定」（ITmedia）
http://www.itmedia.co.jp/broadband/0302/27/lp23.html
「ウイルス・メールの送信元を調査する」（@IT）
http://www.atmarkit.co.jp/fwin2k/win2ktips/412mailreceived/
mailreceived.html

メール受信側での根本的な解決方法は無いのが実情ですが、

• お使いのパソコンにウイルス対策ソフトを導入する。
• ウイルスメールの送信元（もしくは送信元パソコンが属するプロバイダ）に対して対策を講じるように依頼する。
• お使いのプロバイダにウイルスメールチェックサービスや迷惑メール対策サービスがあれば、それを利用する。
• 迷惑メール対応が出来るメールソフトを使用し、受信時に振り分けるなどする。
• 単に無視して、削除する。

というのがウイルスメールに対する現実的な対応策になります。

他サイトの掲示板にご自身が開設されているウェブサイトのURLを掲示し、さらにそのウェブサイトにご自身のメールアドレスが記載されていると、そこからメールアドレスが拾い出され、迷惑メールの宛先になるということがあります。

様々なウェブサイトを巡回し、自動的にメールアドレスを収集するソフトウェアも存在します。

現在のメールアドレスを変更すると、一旦はウイルス/迷惑メールの配信は止まりますが、変更後のメールアドレスでメールのやり取りをしているうちに、また届くようになる場合もあります。これはメールの内容も含め、インターネット上の通信は基本的には第三者から盗み見られる可能性がある、ということにあります。

メールアドレスが、ソフトウェアによって無作為に自動生成されていることもあるようです。

メール受信側での根本的な解決方法は無いのが実情ですが、

• お使いのパソコンにウイルス対策ソフトを導入する。
• ウェブサイトに掲載しているご自身のメールアドレスを、テキストデータではなく、画像データとして貼り付ける。
• ウイルスメールの発信元（もしくは発信元パソコンが属するプロバイダ）に対して対策を講じるように依頼する。
• お使いのプロバイダにウイルスメールチェックサービスや迷惑メール対策サービスがあれば、それを利用する。
• 迷惑メール対応が出来るメールソフトを使用し、受信時に振り分けるなどする。
• 単に無視して、削除する。

というのが現実的な対応策になります。

現在のメールアドレスを変更すると、一旦はウイルス/迷惑メールの配信は止まりますが、変更後のメールアドレスでメールのやり取りをしているうちに、また届くようになる場合もあります。

これはメールの内容も含め、インターネット上の通信は基本的には第三者から盗み見られる可能性がある、ということにあります。

メールアドレスが、ソフトウェアによって無作為に自動生成されていることもあるようです。

今回の場合、メールが発信された際にはウイルスファイルが添付されていたようです。

メールの添付ファイルは、通常はbase64という形式で変換され、メール本文と一緒のファイル内に組み込まれます。

メール受信時に、添付ファイル部分は元の形式に変換されて元のファイルに戻されますが、受信時に何らかの障害が生じると、元の形式に変換する際にうまくいかずに、base64形式のままデータがテキストとしてメール本文中に現れることがあります。また、メールソフトによっては、何らかの原因で添付ファイルと認識出来ずに、本文中にテキストデータとして表示されることもあります。

もちろん、その際にはメールを開いてしまってもプログラムとしては実行されませんので、心配はありません。

一般的には

• Windowsやメールソフトに脆弱性が無い場合。
• HTMLメールでもテキスト形式で読み出す場合。

であれば、たとえウイルスが添付されていても本文内に悪質なスクリプトを記述されていても、ウイルスに感染することはありません。

迷惑メールの中には、今回のようにウイルスが埋め込まれているサイトへ誘導するものもあります。

今回はウイルス対策ソフトが検知したため被害はありませんでしたが、未知のウイルスであったり、Windowsなどのセキュリティホールを突くサイトへ誘導されたりすると、知らないうちにウイルス感染してしまいます。

不審なメール、見知らぬ人からのメールは読まずに削除することをお勧めします。間違っても、本文中にあるURLを不用意にクリックすることは避けなければなりません。

これは、貴方のメールアドレスと、今回宛先に使われたメールアドレスの両方をパソコン内のアドレス帳などに登録しているパソコンがW32/Netskyウイルスに感染しているため、貴方のメールアドレスが差出人として詐称され、宛先を連絡をしてきた利用者のメールアドレスとしてウイルスがメールを勝手に発信したものと思われます。

貴方が悪い訳ではありませんが、貴方のメールアドレスを知っている方にウイルス感染の確認をしてもらうことをお勧めします。

フィッシングメールの例として、銀行など金融機関が、差出人のように偽装したメールが手元に届くことがあります。

その際は、メール本文中にあるURLリンク先を不用意にクリックしてウェブサイトにアクセスしないことが、基本的な対処となります。
もしウェブサイトにアクセスしログインする必要がある場合は、ご自身でお気に入りに保存してあるリンク先からアクセスしてください。

フィッシングの手口や対策に関する情報は、以下のサイトをご参照ください。

（参考）
「フィッシング対策協議会」（JPCERT/CC）
http://www.antiphishing.jp/

フィッシングメールを受信したとのことですが、通報先としては以下の通りです。

1. 警察機関
   フィッシング110番
   http://www.npa.go.jp/cyber/policy/phishing/phishing110.htm
   ※お住まいの都道府県警察のサイバー犯罪相談窓口にご相談ください。
2. 当該の金融機関
3. フィッシング対策協議会
   http://www.antiphishing.jp/

その他、フィッシングに関する情報は、下記のウェブサイトをご参照ください。

（参考）
「いわゆる「フィッシング」事案への注意喚起について」（警察庁）
http://www.npa.go.jp/cyber/warning/chuikanki/170527.htm
「「フィッシング」被害 カード会社から50万円の請求」（独立行政法人国民生活センター）
http://www.kokusen.go.jp/soudan_now/phishing.html

また、IPAでも、「不正アクセス」未遂の届出として受付いたします。ご協力いただければと思います。
なお、届出の際には、受信したメール全文（ヘッダ＋本文）を付けていただきたく、お願いします。

（参考）
「不正アクセスに関する届出について」
http://www.ipa.go.jp/security/ciadr/

送信側のパソコンのメールソフトのメール送信形式がhtml形式であった場合、受信側のパソコンのメールソフトのメール読み取りの形式がテキスト形式の場合は、html形式のファイルが添付される状況になるかと思います。

もしくは、送信側のパソコンのメールソフトがhtml形式とテキスト形式の両方の形式を同時に送信する設定になっており、受信側でメール読み取りの形式がhtml形式となっていた場合、テキスト形式の方が添付ファイルとして処理される場合もあります。

お使いのメールソフトがOutlook Expressであれば、「ツール」→「オプション」→「送信」で「メール送信の形式」をテキスト形式に設定して頂ければ、このような状況はなくなると推測されます。

また、次のようなサポート情報もあります。

（参考）
「Outlook Express で、ATT000XX.txt または ATT000XX.htmが添付された空白のメッセージが表示される」（日本マイクロソフト）
http://support.microsoft.com/default.aspx?scid=kb;ja;312351

なお、ウイルス感染の有無であれば、下記サイトで無料オンラインスキャンができますのでご確認ください。

（参考）
「Symantec Security Check」（シマンテック）
http://security.symantec.com/sscv6/home.asp?langid=jp&venid=sym&plfid=23
「トレンドマイクロ オンラインスキャン」（トレンドマイクロ）
http://safe.trendmicro.jp/products/onlinescan.aspx
「SpyRescueオンラインスキャナ」（ネクストウェッジテクノロジー）
http://www.shareedge.com/spywareguide/txt_onlinescan.php
「パンダ フリーオンラインスキャン（Active Scan2.0）」（パンダ）
http://www.ps-japan.co.jp/homeuser/content0001.html

ウイルスに感染していれば、ウイルス名称が表示されますので、ウイルス名をご連絡ください。

ウイルスが発見されなければ、ご心配はいらないと思われます。

原因として次のことが考えられます。

• 貴社管理外のパソコンが、貴社のメールアドレスを発信人として偽装し、迷惑メールをばら撒いている。
• 迷惑メール送信先アドレスが存在しないなどの場合、発信元となっている貴社アドレス宛てに警告や通知メールが届いてしまう。

迷惑メール送信者が、差出人として他人の組織名を騙っているというケースは、近年増えている被害です。

技術的にはメールの発信自体を止めることは出来ないため、根本的な対処は困難です。
実際に配信されているメールの全文（ヘッダ＋本文）を入手出来るのであれば、メールヘッダを調べて、このような詐称メールの発信元ドメインが特定されれば、そのドメインの管理者宛に詐称されている旨の状況を連絡し、停止を要請することが出来ます。
（これによって停止してもらえるかどうかは確実ではありません。また対象のサイトも踏み台として利用されてしまっている場合には、気付いていない場合もありますので、ご配慮下さい。）

技術的処置ではなく運用管理的な対策となりますが、この詐称メールの受信者から、発信元もしくはメール中継元が貴方であると疑われないためにも、下記の対策を取ることをお勧めします。

• 問い合わせ窓口を一本化する。
• ご連絡いただいたように詐称された旨を（Web上等で）広報する。

今後、この種の不正アクセスの対策として、下記ウェブサイトをご参考にして下さい。

（参考）
「IPアドレス、メールアドレス等の詐称への対策」
http://www.ipa.go.jp/security/ciadr/cm01.html#spoofing
「Spoofed/Forged Email」(CERT/CC)
http://www.cert.org/tech_tips/email_spoofing.html