HOMEソフトウェア高信頼化ソフトウェア・エンジニアリングの成果報告書・成果物実績非ウォーターフォール型開発の普及要因と適用領域の拡大に関する調査報告書(非ウォーターフォール型開発の海外における普及要因編)を公開

本文を印刷する

ソフトウェア高信頼化

非ウォーターフォール型開発の普及要因と適用領域の拡大に関する調査報告書(非ウォーターフォール型開発の海外における普及要因編)を公開

2012年6月19日更新
2012年6月11日公開
独立行政法人情報処理推進機構
技術本部 ソフトウェア・エンジニアリング・センター

概要

  近年、アジャイル型開発をはじめとする非ウォーターフォール型開発が、俊敏かつ柔軟な対応が可能なソフトウェア開発手法として注目されています。

  米国や欧州では、インターネットビジネス分野などで、ビジネス環境が急激に変化し、それに伴う要求の変化が大きい領域では、アジャイル型開発が急速に普及しています。例えば、米国で2010年に公表された調査(*1)において、ソフトウェア開発プロジェクトの約半数で非ウォーターフォール型開発(アジャイル型開発、もしくはそれ以外の反復型開発手法)が採用されていたことが報告されています。

  しかしながら、日本では、徐々に広がりは見られるものの、未だ従来のウォーターフォール型開発が主流であり、非ウォーターフォール型開発手法を適用することで大きな成果が見込まれる領域においても、あまり採用されていません。

  IPA/SEC は、普及が進む海外における非ウォーターフォール型開発の普及要因を調査しました。本調査では、アジャイル型開発の普及・定着の状況が特徴的な「米国」、「英国」、「デンマーク」、「中国」、「ブラジル」の5か国と日本を合わせた計6か国を対象に、以下、3つの視点に基づき、調査を実施しました。

  • ソフトウェア開発プロジェクトの比較 (プロジェクト種別、ユーザの関与など)
  • IT人材の状況の比較 (IT技術者の就労状況や流動性など)
  • IT人材育成の比較 (IT人材育成の国家戦略や資格制度、教育カリキュラムの特徴など)
  本調査結果から、「駆動要因(ビジネスや産業上の背景など)」と「土壌(人材や社会的背景など)」の2つの観点から、どのような普及要因が備わっているかを確認し、それに基づきアジャイル型開発を採用する際に有用な施策を取りまとめました。非ウォーターフォール型開発の特性を理解し、円滑に実践するために有用な情報を提供することで、手法の採用検討を行う際のヒントになればと考えています。

  また、日本においてアジャイル型開発手法をさらに普及していくための提言を取りまとめました。IPA/SECでは、それを参考に普及・定着を促進する活動に引き続き取り組んでまいります。

【脚注】
(*1) 「Agile Development: Mainstream Adoption Has Changed Agility」(フォレスター・リサーチ社 2010年1月)
※ソフトウェア開発プロジェクトで採用された開発手法の割合
非ウォーターフォール型開発(Agile+Iterative):56%
  -アジャイル型開発(Agile):35%
  -その他の反復型開発(Iterative):21%
ウォーターフォール型開発(Waterfall):13%
特定の手法を採用していない(Do not use a process methodology):30.6%

ダウンロード

注:当ページのコンテンツはPDF形式での提供となっております。
非ウォーターフォール型開発の普及要因と適用領域拡大に関する調査
概要調査報告書[1.75MB]PDF文書
調査報告書[2.18MB]PDF文書

更新履歴

2012年6月19日

概要調査報告書及び調査報告書のScrum技術者関連の説明を訂正しました。