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~PDF版とグラフデータを公開~

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ソフトウェア高信頼化

「ソフトウェア開発データ白書2014-2015」がより便利に使い易く
~PDF版とグラフデータを公開~

2014年12月26日公開
独立行政法人情報処理推進機構
技術本部 ソフトウェア高信頼化センター

概要

  IPA/SECでは、ソフトウェア開発における定量的プロジェクト管理の普及促進を目的に、開発プロセスの標準化や見える化手法、定量的品質管理手法などの調査・検討を行っています。これらの活動の一環として、IPA/SECは、多様で幅広い業種・業務から収集した多数のソフトウェア開発に関するプロジェクトデータを整理・分析し、「ソフトウェア開発データ白書」として取りまとめて書籍化し、2005年から発行してきました。その最新版として「ソフトウェア開発データ白書2014-2015」(以下、本書)を2014年10月1日に発行しています。
  この度、本書の内容を電子データ化したPDF版を公開いたします。これにより、携帯端末やPC上でも手軽に閲覧できるようになり、PDFリーダーの検索機能を用いることで、参照したい箇所を容易に見つけることができます。
  また、本書に掲載されているグラフのデータも併せて公開いたします 。これにより本書のグラフデータをExcel等の表計算ソフトに取り込み、利用者の好みに合わせて様々な加工分析が可能となります。これら電子データ版の内容やグラフデータは、下記の使用条件に基づき、複製・引用してご利用いただけます。

  IPA/SECでは、ソフトウェア開発データ白書がより多くの場面で活用され、ソフトウェア開発の定量的プロジェクト管理がより一層広く普及することを期待しています。

使用条件

次の使用条件の下でご利用ください。

◆PDFデータ版について
  1. 本資料の著作権は、独立行政法人情報処理推進機構が保有しています。
  2. 本資料は著作権法による保護を受けており、本資料の使用者は、本資料の全部又は、一部を項番3に定める場合を除き、独立行政法人 情報処理推進機構の許諾なく無断で改変、公衆送信、販売、出版、翻訳/翻案することは営利目的、非営利目的に関わらず禁じられています。
  3. 独立行政法人情報処理推進機構は、本資料の使用者が、以下の著作権表示を明記することを条件として、(1)及び、(2)の行為を行うことを許諾します。
    著作権表示:「Copyright 2014 IPA」
    (1)本資料の全部又は、一部を複製すること。
    (2)本ページに記載されている使用条件を配布先に遵守させることを条件に本資料の複製物を無償で再配布すること。
  4. 独立行政法人情報処理推進機構は、本資料が第三者の著作権、特許権、実用新案権等の知的財産権 に抵触しないことを一切保証するものではなく、また、本資料の内容に誤りがあった場合でも一切責任を負いかねます。
  5. 独立行政法人情報処理推進機構は、本ページで記載された許諾内容を除き、独立行政法人 情報処理推進機構又は、第三者の著作権、特許権、実用新案権等の知的財産権に基づくいかなる権利を許諾するものではありません。
  6. 独立行政法人情報処理推進機構は、本資料のシステム開発への利用、開発されたシステムの使用及び、当該システムの使用不能等により生じるいかなる損害についても、なんら責任を負うものではありません。
  7. 本資料を海外へ持ち出す場合及び、非居住者に提供する場合には、「外国為替及び、外国貿易法」の規制及び、米国輸出管理規則等外国の輸出関連法規を確認の上、必要な手続きを行ってください。
  8. 本使用条件の解釈は日本国法に準拠するものとし、本資料の利用に関して法的紛争が生じた場合は、東京地方裁判所を唯一の合意管轄裁判所とします。
  9. 本資料へのお問い合わせについては、独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア高信頼化センターまでご連絡ください。


◆グラフデータについて
  1. 本グラフデータの著作権は、独立行政法人 情報処理推進機構が保有しています。
  2. 独立行政法人情報処理推進機構は、以下の著作権表示を明記することを条件として、「本グラフデータの全部又は一部を複製、改変、公衆送信、又は翻訳/翻案し、第三者に有償又は無償で再配布すること」を許諾します。
    著作権表示:「Copyright 2014 IPA」
    なお、複製し再配布する場合は本使用条件を添付し、本使用条件に記載されている条件を配布先に遵守させてください。改変又は翻訳/翻案した場合は、新しく使用条件を設定することが可能ですが、「改変又は翻訳/翻案を行ったこと、(可能な限り)どの部分にどのような改変又は翻訳/翻案を行ったかの概略、当該図表等についての責任主体は利用者にある旨」を付記し、著作者人格権を行使しない旨の宣言条項を必ず含めてください。
  3. 独立行政法人情報処理推進機構は、本グラフデータが第三者の著作権、特許権、実用新案権等の知的財産権に抵触しないことを一切保証するものではなく、また、本グラフデータの内容に誤りがあった場合でも一切責任を負いかねます。
  4. 独立行政法人情報処理推進機構は、本ページで記載された許諾内容を除き、独立行政法人情報処理推進機構又は第三者の著作権、特許権、実用新案権等の知的財産権に基づくいかなる権利を許諾するものではありません
  5. 独立行政法人情報処理推進機構は、本グラフデータのシステム開発への利用、開発されたシステムの使用、及び当該システムの使用不能等により生じるいかなる損害についても、なんら責任を負うものではありません。
  6. 本グラフデータを海外へ持ち出す場合及び非居住者に提供する場合には、「外国為替及び外国貿易法」の規制及び米国輸出管理規則等外国の輸出関連法規などを確認のうえ、必要な手続きを行って下さい。
  7. 本使用条件の解釈は日本国法に準拠するものとし、本グラフデータの利用に関して法的紛争が生じた場合は、東京地方裁判所を唯一の合意管轄裁判所とします。
  8. 本グラフデータへのお問い合わせについては、独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 ソフトウェア高信頼化センターまでご連絡ください。

ダウンロード

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