2009年9月7日
独立行政法人 情報処理推進機構
IPA(独立行政法人情報処理推進機構、理事長:西垣 浩司)は、「自治体・企業等の情報システムへのRuby適用可能性に関する調査」を実施し、その報告書を、2009年9月7日(月)から公開しました。
URL:http://www.ipa.go.jp/software/open/ossc/2008seika.html
本調査ではRubyについて、自治体や企業等の業務システムの開発といった分野を想定し、機能面・非機能面からその適用性の評価を行いました。結果、Rubyは、現在普及が進みつつあるWebアプリケーション構築の分野だけでなく、本調査で対象とした業務システム分野へも十分な適用性を持つことが明らかとなった一方、解決すべきいくつかの課題も明らかとなりました。
Rubyは、記述性の良さなどから近年注目を集め、特にWeb アプリケーション構築など、新しいIT分野において普及しつつあるプログラミング言語です。一方、自治体・企業等の現場で使われる業務システム等、従来型の情報処理分野においても、より高い開発効率を持つプログラミング言語への要求は高く、こういった分野へのRubyの採否の判断が適切にできる指針が求められています。
そこで、今回、業務システム等に求められる機能要件10項目、非機能要件45項目に対するRubyの適用性の評価を行うとともに、実システムを用いた処理速度計測による性能評価、およびスケーラビリティ評価を行いました。また、Rubyの活用に対し先進的な取り組みを行っている企業・自治体へのヒアリングなどを実施しました。
結果、Rubyは、本調査で想定した業務システム等で、機能・性能等において十分実用性を持ったプログラミング言語であることがわかりました。
一方、ファイル操作、データベースアクセス等について、呼び出し手順等に対するチューニングの有無が、性能に大きな差をもたらす例が散見されました。また、トランザクション処理等において、機能の不足している部分も見られました。これらについては、報告書の中に対応策を例示しましたが、さらなる機能向上と、その普及が求められます。
調査報告書では、詳細な性能評価結果に加え、解決すべき課題をまとめ、今後の更なるRuby 発展のための提言としてまとめました。
これらの結果が、Rubyの更なる発展・普及のために、業務システム等のソフトウェア開発者はもとより、Ruby処理系の開発者からも活用されることを期待します。
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